マルホは、経営理念に基づいて、グループの共創で価値創出力を高め、社会的課題の解決を追求し、誰もが笑顔で暮らすことのできる持続可能な社会の実現を目指していきます。
社会 - 人・組織ー
中長期的な企業価値向上を実現していくには、その担い手である従業員の成長が重要です。マルホは、従業員一人ひとりの自律的なキャリア構築と活躍を促進する仕組みづくりを進めています。
変化のスピードを増した不確実性の高い時代の中で、社会から求められ成長し続けていくためには、自ら考え、効率的に成果を生み出せる人材が不可欠です。
マルホは、仕事において高い当事者意識を持つ、会社の経営理念やビジョンに共感して社会的価値を追求する、自らキャリアを構築する、という3つの自律を重視して人材を育成しています。従業員の自律を促すことで、組織の活性化や生産性向上、会社と従業員とのエンゲージメント強化をねらいます。
ダイバーシティ&インクルージョンの取り組み
多様で個性あふれる人材が生き生きと働くことができる環境づくりに取り組んでいます。
- 女性活躍の推進
- 2024年9月まで女性管理職比率を15%以上にすることを目標に掲げています。
2023年9月期実績 12.3%(+0.8%:対前年比)
- 次世代育成対策の推進
- 従業員が子どもの養育と仕事を両立しやすいよう、常態的な時間外労働の削減に努めています。2024年9月末までに、①月30時間を超える時間外労働が3カ月以上続く部署をゼロにすること、②年間540時間の時間外労働が発生する個人をゼロにすることを目指しています。(2023年9月期実績:①0部署、②1名)
また、2022年10月に改正された育児・介護休業法と同時に、男性従業員の育児休業取得を促す新制度「出生時休業(産後パパ育休)」の運用を開始しました。2023年9月期の取得実績は28名(46.8%)でした。また、産後パパ育休を経験した従業員のインタビュー記事を社内に発信し、多くの取得を促しています。 -
- えるぼし(第2段階)
- 2019年に取得
- くるみん
- 2007年に取得
- 従業員のキャリア構築支援
- 従業員一人ひとりがモチベーション高く働けるよう、キャリアを自ら選び取っていける制度・機会を拡充しています。
2023年9月期は、社内インターン制度「ジョブチャレ」と、全社を横断した従業員同士の学び合いプラットフォーム「学むすび」を社内ポータルサイト上に新たに導入しました。
また、経営に参画したいという強い意志のもと、社内公募で集まった新長期ビジョンの策定メンバーによる検討が2023年10月より本格的に開始しました。 -
- 女性従業員数は年々増加し、2023年9月期は36.3%となりました。女性管理職比率は2024年9月までに15%以上にすることを目標に掲げています。
- 従業員のワークライフバランスが充実するよう、有給休暇取得推進や、時間外労働発生の抑制に取り組んでいます。
- 男性の育児休業取得従業員数が増加傾向にあります。男性が育児参加することへの理解および風土の醸成が進んでいます。
- ①健康経営について
- 健康経営を重要な経営課題として位置付けています。
マルホにおける健康経営とは、当社のミッション「あなたといういのちに、もっと笑顔を。」のもと、社員である「あなた」と「あなたの周りにいる大切な人」がいきいきと笑顔で、よりよく生きることのできる会社づくりを実現することです。
「笑顔を追い求める」「予防してケアする」という2つのアプローチに基づき、健康経営を推進するための6つの具体的な施策を展開します。これらの施策を通じて、健康経営の推進=経営理念の実現を目指していきます。 - ②具体的な数値目標
- 6つの施策に対して、2027年9月達成を目途とした中期KPIを設定しました。
- ③健康経営の体制
- 代表取締役社長を健康経営推進の最高責任者とし、人事部(産業保健スタッフ含む)と健康保険組合が連携し企画・運営しています。
- ①実施予定の施策
- 6項目に対して、表のような施策を予定しています。施策評価、アウトカム評価を行いながら、施策のブラッシュアップを図ります。
- ②直近開催の施策や取り組み
- ・ウォーキングイベント
- 2021年より従業員参加型のウォーキングイベントを定期的に行っています。
2023年度には、チーム対抗戦のウォーキングイベントを開催し、208名(全社員の13.1%)が参加しました。
部署をまたぐチームを作成することで、社内コミュニケーションの活性化につながっています。 - ・料理レシピの社内公開
- 2023年度には、管理栄養士監修の副菜レシピ動画を社内イントラにて紹介しました。社員からの質問やリクエストを募集し、それにも答える形で全13レシピを取り上げ、簡単に摂れる工夫や栄養素に関する知識を伝えました。
- ・健康診断再検査のための受診における勤務配慮
- 健康診断や人間ドッグ受診機関からの検査結果で再検査を促された場合、就業時間内での受診を認めています。
主なキャリア支援制度
名称 | 内容 |
---|---|
ジョブチャレ | 所属部署の仕事と並行しながら、興味のある他部署の仕事も経験できる社内インターン制度 ▶2023年9月期実績:4件のポジションに16名が応募、13名が経験 |
1on1面談 | 上司と1対1での対話を通じて自律的な意識を高め、パフォーマンス向上につなげる取り組み |
キャリア研修 | 年齢ごとのキャリアパスを考える研修 ▶2023年9月期実績:36名が参加 |
社内公募 | 公募されたポジションやプロジェクトに応募し、書類選考と面接を経て異動できる制度 ▶2023年9月期実績:41件の公募ポジションに37名が応募、21名が異動 |
健康経営の推進
<マルホの健康経営>
中期目標〜6つの施策〜
項目 | KPI | 現状 | 目標 | |
---|---|---|---|---|
1 | 生活・運動習慣の改善 | 喫煙率(現在、たばこを習慣的に吸っている) | 13.2% | 12% |
日常生活における身体活動量の増加 (日常生活において歩行又は同等の身体活動を1日1時間以上実施) |
42.2% | 50% | ||
睡眠休養感(睡眠で休養が十分とれている) | 58.3% | 65% | ||
2 | ワークライフバランスの促進 | 有給休暇取得日数10日以下の社員の割合 | 22% | 17% |
<ストレスチェックスコア>仕事による私生活への支障【偏差値】 | 48.8 | 50 | ||
3 | ハラスメントのない職場づくり | <ストレスチェックスコア>ハラスメントスコア(全体) | 2.6% | 2%以下 |
4 | メンタル疾患の発生予防 | <ストレスチェックスコア>高ストレス者+要注意者割合 | 17.1% | 15%以下 |
5 | 健診結果有所見者低減 | 有所見者割合 ※血圧・脂質・血糖の3項目の内、いずれかの項目で有所見となっている |
37.0% | 33%以下 |
6 | 治療と就労の両立 | 治療と就労の両立支援制度(規程改定含む)の策定、整備 |
<健康経営推進 体制図>
健康経営施策
アプローチ | 実施予定の施策 |
---|---|
1.心身の健康を増進する└生活・運動習慣の改善 | 禁煙プログラム、ウォーキングイベント、運動セミナー |
2.ワークライフバランスの充実└ワークライフバランスの促進 | 有給休暇5日取得促進、10日未満者への働きかけ、管理職への啓発 |
3.いきいきと働く職場環境の整備└ハラスメントのない職場づくり | ハラスメント防止啓発e-learning/研修 |
4.心の健康を保つ└メンタル疾患の発生予防・対応 | 保健師面談の啓発、女性の健康に関連するwebセミナー、 女性社員向け面談強化(課題特定と対応策検討含む) |
5.疾病予防└健診結果有所見者低減 | 有所見者への受診勧奨、ハイリスク社員の個別面談実施、食事系ショート動画配信、特定保健指導の拠点実施、ミドルリスク社員への働きかけ |
6.治療をしながらやりがいをもって働く└治療と就労の両立 | 就業時間内通院配慮施策、がん治療における積立休暇使途拡大、休職復職のガイドブック策定(治療と就労の両立支援) |
多様な働き方を支える制度・取り組み
- リモートワーク勤務制度の導入
- 在宅勤務によるリモートワークを積極的に推進しています。
- オフィスの一部フリーアドレス化
- 創造性を発揮できるオフィスを目指し、一部のオフィスでフリーアドレスを導入しています。
- 各種申請システムのデジタル化
- 社用のPC、スマートフォンから経費精算や稟議書の申請ができるシステムを導入するなど、業務のデジタル化を推進しています。
その他の主な制度・取り組み
支援名 | 概要 |
---|---|
マタニティ支援休暇 | 妊娠中の女性社員、配偶者が妊娠中の男性社員を対象とし、つわりや体調不良、両親学級等妊娠に関わることを理由に5日を限度に休暇を取得することができます。(有給) |
マタニティ短時間勤務制度 | 通勤ラッシュの緩和、その他体調の理由など、妊娠に関する場合に1日最大2時間までの短時間勤務を可能としています。(減額なし) |
出産準備休暇 | 産前休業に入る前に体調等により早めに休業に入りたい場合に、産前10週前から休暇を取得することができます。(無給) |
配偶者の出産休暇 | 配偶者が出産する際に、出産休暇(有給)を2日間取得することができます。 |
育児休業制度 | 子どもが2歳に達するまで育児休業を取得することができます。 |
育児休業中の支援として コミュニティサイトを導入 |
育児休業者への情報提供、休暇中の不安解消、早期復帰を目的としたコミュニティサイト「まるがもコミュニティ」を開設しています。 |
育児短時間勤務制度 | 小学校4年生までの子を養育する社員に対し、1日最大2時間までの短時間勤務を可能としています。(減額あり) |
子の看護休暇、家族の介護休暇 | 小学校就学前の子どもを看護する場合や要介護状態にある対象家族を介護する場合、1年間につき、対象家族が1人であれば5日、2人以上であれば10日の休暇(有給)を取得することができます。 ※半日単位または時間単位の取得も可、有給 |
保育所利用者のための車通勤制度 | 保育所へ子供を預けてから通勤するときに、車を使用できます。 |
フレックスタイム制度 | 特定の事業所のみで導入していたフレックスタイム制度対象者を大幅に拡大しました。 |
限定営業社員制度 | 転勤の多い営業職に対して、ライフイベントによって勤務地が制限される場合に、希望の勤務地を指定することが可能です。 |
ウエルカムバック制度 | 勤務継続の意志がありながらも、ライフイベント等により退職を余儀なくされた社員が、再度の活躍機会を得ることが可能です。(登録制) |
育児支援プログラム | ・保活コンシェルジュサービス ・託児所費用補助 ・ベビーシッター費用補助 |
不妊治療に対する積立休暇利用解禁 | 不妊治療のために積立休暇を利用することができます。 ※半日単位の取得も可、有給 |
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環境
環境ポリシー
- マルホは「あなたといういのちに、もっと笑顔を。」というミッションのもと、地球環境に配慮した事業活動を行い、地球環境の保護・維持・改善に取り組みます。
環境行動指針
- 1.地球環境の保護に配慮した企業活動を推進するとともに、継続的に環境課題の解決に取り組みます。
2.環境対策推進活動において明確な目標を定め、その達成のために効果的な推進体制を維持・改善します。
3.事業活動を行うそれぞれの国・地域の環境に関する法令及び規範などを遵守します。
4.計画的に教育や啓発活動を行い、従業員一人ひとりの環境に対する意識を醸成します。
5.社会との信頼関係を深めるため、環境対策推進活動に関する情報を積極的に開示します。
2050年カーボンニュートラルの実現に向けて
- <2030年、2050年CO2排出量削減目標>
CO2排出量※を2013年度比で2030年度までに、46%削減します。
2050年度までに、ゼロにします。
※研究所、工場、オフィス、営業車両を対象
推進体制
- 環境課題に関する取り組みを適切かつ有効に推進するため環境委員会を設置しています。環境対策推進連絡会を通じ、環境課題に関する取り組みについて情報収集および推進活動上の課題を把握し、必要に応じて委員長に報告するとともに、 推進活動および社内への理解促進を図ります。
- 環境委員会体制
研究開発活動における取り組み(京都R&Dセンター)
- 省エネルギー/省資源
- 医薬開発研究所におけるLED照明の導入をはじめ、空調の省エネモードの活用、CO2濃度制御システムの導入、季節ごとの実験室の空調温湿度の設定変更など、さまざまな施策を通じて温室効果ガスの排出量削減に努めています。また、実験結果の確認や各種手続きにおいて、紙書類から電子書類への変更を進めるなど、紙使用の削減に努めています。
- グリーン購入
- 研究開発活動で使用する事務用品などの身近な備品などを環境配慮型製品に代替する取り組みを開始し、環境保全に努めています。
- 産業廃棄物の排出量削減
- 循環型社会の実現に貢献するため、化学物質や各種資材など、産業廃棄物の排出量削減に継続的に取り組んでいます。研究開発活動により排出される廃棄物の分別の徹底にも努めています。
- 環境意識の向上
-
京都R&Dセンターに勤務する従業員が自主的にSDGsに関する座談会を開催し、環境保全への意識向上と環境対応に関する知見やアイデアの共有を図り、具現化に取り組んでいます。
営業活動における取り組み(各営業所)
- ハイブリッドカーの導入
- 営業活動において使用する営業車両を、2009年から順次ハイブリッドカーに切り替えています。2024年3月時点でのハイブリッドカー導入率は92.0%となりました。営業活動に伴い使用する燃料を抑えるとともに、CO2の排出量削減も実現していきます。
生産活動における取り組み(彦根工場、長浜工場)
- ISO14001の取得
-
両工場において、環境マネジメントシステム(EMS)に関する国際規格「ISO14001」を取得しています。
- 環境
-
- 2023年度は、各施設において空調設備や照明設備の効率化、また従業員の省エネ意識向上により、エネルギー使用量を大きく削減しました。
- 2050年度までにCO2排出量をゼロとする目標を掲げています。2023年度は、13,974t(前年度比2.2%減)となりました。
- 各工場において、水資源の使用量の削減に努めています。2023年度は前年度比5.0%削減しました。
- 彦根工場では、2022年以降、低いレベルを維持できています。長浜工場では、生産量の増加に伴い、産業廃棄物排出量が増加しました。
- クリーンキャンペーン
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彦根工場では、毎年4~6月、8~10月の期間において、工場周辺のゴミ拾いなどのクリーンキャンペーンを実施しています。今年は、初めて協力会社とともに取り組みました。
社会貢献
社会への貢献を企業文化として定着させるべく、マルホは自らの事業特性と関連性の深い活動を続けています。また、従業員が自発的に参加できる活動を推進しています。
マッチングギフト制度「まるほっとギフト」
従業員が一口500円で寄付活動に参加できるマッチングギフト制度「まるほっとギフト」を2015年から続けています。集まった寄付金にマルホが同額を上乗せして、社内で選定したNPO団体などに寄付します。2023年9月期は、参加者数492名、参加率24%、寄付金額は会社からの拠出と合わせ計約380万円を、社内で選定したNPO団体などに寄付しました。
健康に貢献する研究の支援
- マルホ研究賞
- 皮膚科学における若手研究者育成の一助として、1999年に「ガルデルマ賞」の名で創設。2020年より「マルホ研究賞」と名前を変え、公募した皮膚科学に関する基礎的および臨床的研究論文の中から、厳正な審査で選ばれた研究論文に対して表彰を行います。
- Master of Dermatology (Maruho)
- 日本の皮膚科における臨床分野の発展に貢献した皮膚科医師に敬意を表する賞「マルホ賞- 臨床皮膚科学への大いなる貢献者達へ-」として、マルホが2010年に創設しました。2017年からは「皮膚科の臨床、皮膚科学研究、人材育成、社会貢献など、日本の皮膚科学の発展に多大なる貢献をした者」をテーマに、「Master of Dermatology (Maruho)」と名称を改め、公益財団法人 日本皮膚科学会とマルホが共同で運営しています。
>詳細については、「公益社団法人 日本皮膚科学会」のWeb サイトをご覧ください - >「医学賞」についての詳細は、こちらをご覧ください。
思春期の健康教育推進プロジェクトに参画
中学生・高校生を対象とした思春期の健康教育推進プロジェクト「かがやきスクール」に協賛しています。同プロジェクトは、青少年の人生設計やキャリアプランの実現に役立つことを目指し、女性特有の病気やライフステージの変化に伴う健康課題について正しい理解を促すものです。マルホは協賛企業として、出張授業や教材提供に加え、教員を対象にしたセミナーなどを実施しています。従来実施されている婦人科関連のプログラムに加えて、2023年7月、マルホ主体の「皮膚科クラス」をスタートしました。思春期の皮膚トラブルに悩みがちな中学生・高校生に向けた、皮膚科医師による出張授業のプログラムです。2024年4月までに全国8校において実施予定で、今後、開催校をさらに拡大していく予定です。
鹿児島県 私立志學館 中等部・高等部での出張授業(2023年7月)
地域との連携
マルホでは、2021年3月19日に、滋賀県と「皮膚疾患に関連する情報の共有による在宅医療の推進に向けた取組」に関する連携協定を初めて締結し、その後2023年3月24日に大阪府と「在宅医療推進に係る連携・協力に関する協定」を締結しました。
この度、2024年6月3日に、千葉市とも「在宅医療推進に係る連携・協力に関する協定」を締結し、今後も、各地域のさまざまな医療現場で適切な皮膚疾患治療が行われる環境づくりに貢献することを目的に活動していきます。
マルホでは地域医療への貢献をめざし、皮膚科医師と在宅医療医師との面会の機会を設けるために、エリアでの講演会の実施や、皮膚疾患に関連する情報の共有などの取り組みを通じ、地域の在宅医療の推進、多職種連携の実現を図る活動を行っています。
今後も、各地域での在宅医療や皮膚疾患治療への貢献をめざしてまいります。
・滋賀県との提携
株式会社マルホとの連携協定の締結について|滋賀県ホームページ (shiga.lg.jp)
・大阪府との提携
大阪府/民間企業等の連携について (osaka.lg.jp)
・千葉市との提携NEW
文化事業「俳句」
マルホでは、社会の健全な発展なしに企業の発展はあり得ないとの考えのもとに、社是「真実の追求」に合致する社会貢献のあり方として、自然や生命の営みと深く関わりながら、それらへの畏敬と感動を詠い上げる日本の伝統文化である「俳句」との関わりを通じ、心豊かな社会の実現に貢献してまいりました。
俳壇抄(第1号~第42号)
1994年の初め、全国786の俳誌発行所に原稿依頼を行い、お寄せいただいた368誌を掲載し、同年8月、創刊号を発刊しました。発刊に際しては「現代俳句協会」「日本伝統俳句協会」「俳人協会」に後援をお願いしました。2014年5月、第42号(411誌参加)を発行し、俳壇抄は終刊させていただくことになりました。長年にわたりご支援、ご愛読を賜りましたことに厚く御礼申しあげます。
「昭和万葉俳句集」
1985年は、終戦から数えて満40年にあたり、マルホの創業70年でもありました。記念行事の一貫として、「あの日」(昭和20年8月15日)の思いを俳句で詠う企画を立て、全国10,941名の方々より約3万句の作品をいただきました。「昭和万葉俳句集」は、投句者全員の句(1人1句)を纏め上げたものです。
「'89姫路シロトピア博記念俳句集」
「'89姫路シロトピア博」は、1990年3月18日〜6月4日の間、姫路市制100周年を記念して開催されました。来場者を対象に記念俳句を募集したところ、約1,100人の投句者から2,300余句が寄せられました。優秀作品および全員の句、1,187句とシロトピア博の写真を加えた句集を発行しました。
「国際花と緑の博覧会記念俳句集」
「国際花と緑の博覧会」は、1991年4月〜9月の間、大阪・鶴見緑地で開催されました。来場者を対象に俳句を募集したところ、5,000名を超える方々から11,703句が寄せられ、4,761名の7,182句を掲載した句集を発行しました。
出版活動
発行日 | 書籍名 |
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1985年12月 | 「昭和万葉俳句集」-昭和20年8月15日を詠う-(マルホ創業70年記念事業) |
1988年8月 | 「昭和万葉俳句前書集」 |
1989年12月 | 「'89姫路シロトピア博記念俳句集」 |
1991年7月 | 「国際花と緑の博覧会記念俳句集」 |
2004年8月 | 「新編昭和万葉俳句集」~新国民句集「昭和二十年八月十五日」~ 瀧本 博編著 マルホ株式会社文化事業部監修 |
支援活動
期間 | 支援内容 |
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1976年4月 〜1978年3月 |
「マルホ俳句教室」を提供 マルホ提供のテレビ番組「長生きしよう」(MBS、CBC、RKB、東京12)の番組の終わりに「マルホ俳句教室」を提供。視聴者から俳句を募集し、各賞を発表しました。 |
1988年〜 2010年 |
NHK学園 生涯学習フェスティバル「全国俳句大会」「近畿俳句大会」への協賛 近畿俳句大会で「マルホ賞」を提供しました。 |
1990年7月18日 | 「国際花と緑の博覧会」(大阪府)での俳句イベント参加 「花と緑の俳句大会『俳句教室』」を開催、「俳句の現状と将来」と題したパネルディスカッションを行いました。 |
1990年9月14日 | 「国際花と緑の博覧会」(大阪府)での俳句イベント参加 「花と緑の俳句大会『発表大会』」にて、募集した俳句の表彰を行いました。 博覧会終了後に、「国際花と緑の博覧会 記念俳句集」を編纂しました。 |
1991年〜 2004年 |
全日本国際学校俳句コンテストへの協賛 「マルホ賞」を提供しました。 |
1996年〜 2010年 |
日本学生俳句協会主催「全国学生俳句大会」への後援 「マルホ賞」を提供しました。 |
2005年7月24日 | 愛・地球博(愛知県)での俳句イベントへの協賛 俳句イベント「愛・地球博ふれあい吟行俳句」に協賛しました。 |