みんなの汗の悩み実態調査 発汗白書
年々、暑い日が増えている。でも、汗に対する認識は変わっていない。
今、「汗の悩み」は個人の問題ではなく、社会の問題になりつつあります。
9千人以上の調査から、これまで認識されにくかった汗を取り巻く現状や
悩みの実態をデータで見える化し、「汗のリアル」を探ってみました。
調査報告書「発汗白書」
「みんなの汗の悩み実態調査 発汗白書2026」は、汗に関する意識や日常の実態を多角的に把握し、これまで十分に可視化されてこなかった課題を明らかにすることを目的として実施されました。
本調査では、汗の悩みを有する人だけでなく、悩みとして捉えていない人も含めた一般生活者9,459名に加え、多汗症の診療経験を有する皮膚科医師200名を対象とし、立場や経験の違いによる認識の差異や共通点をデータとして可視化しています。
その結果、汗による行動制限や機会損失の実態に加え、「汗は我慢するもの」といった根強い社会的認識や、特に影響を受けやすい若年層と保護者世代との認識ギャップなどが明らかとなりました。
本白書は、こうした知見を通じて「汗の悩み」を個人の問題にとどめず、社会的課題として捉え直す契機を提供するとともに、当事者が医療にアクセスしやすい環境整備に寄与することを目指しています。
汗の認識
汗をかくことは自然なこと。けれど、その不便や悩みについては、いまも「我慢するもの」「自分で何とかするもの」と考えられがちです。気候や環境が変わる中でも、汗に対する見方や社会のルールは、まだ変わっていないようです。
汗をかくことや、汗に関する悩みについて、どのような考えをもっていますか？
汗の悩みは個人の問題だと捉えられている。
「ルール」や「社会の雰囲気」について感じることは？
気候と環境が変わったのに、ルールは変わっていない。
詳しくはこちら悩みの実態
汗の悩みは、単なる不快感にとどまりません。日常のちょっとした選択から、学校生活や人との関わり方まで、さまざまな場面で行動や選択肢を静かに奪っていきます。特に10代では、その影響はより大きく、行動を控えたり、自信を失ったりするきっかけにもなっていることが見えてきました。
汗が理由で本来やりたかったことを諦めた経験はありますか？
10代では学校生活への影響もある。
汗が原因で経験した困りごとやトラブルは？（10代）
あなたが汗を最も気にしている時期に汗が原因で1週間に1回以上の頻度でおこったことは？
特に10代にとって心理的な負担につながっている。
詳しくはこちら相談先
汗の悩みがあっても、多くの人が相談できずにいます。「これくらいで相談していいの？」と迷ったり、病院に行くことにためらいを感じている人も少なくありません。一方で、医師は「少しでも困っていれば相談してほしい」と考えており、その間には認識のズレがあることが分かりました。
「汗」や「汗の量」について、誰に相談しましたか？（10代）
汗の悩みで医療機関（皮膚科など）を受診したことがありますか？
汗の悩みについて医療機関（皮膚科など）に相談・受診することに対し、「ためらい」や「抵抗感」を感じますか。
「汗」について医療機関（皮膚科など）を受診したり、医師に相談したりしてもよいのは、どの程度の状態（レベル）からだと思いますか？
約半数の人が、深刻な状態でない場合は受診はしないものと考えているようです。
汗に悩む患者さんに対し、「どの程度の症状」があれば皮膚科を受診・相談してほしいと考えますか？
相談目的の受診についてどう感じますか？
「受診・相談していいライン」が医師と患者さんとの間でズレていました。
詳しくはこちら池袋西口ふくろう皮膚科クリニック 院長 藤本智子 先生
汗をかくことは体にとって大切な働きですが、量や出方によっては学校生活や人間関係、気持ちの面にまで影響します。特に10代では、「恥ずかしい」「自信がなくなる」と感じ、行動を控えてしまうケースも少なくありません。実際、汗の悩みがある人の約7割は誰にも相談しておらず、「重症でないと受診してはいけない」と思っている人も多いようです。しかし医師は、汗の量に関係なく、本人が困っている時点で相談してほしいと考えています。「これくらいで相談していいのかな？」そう迷う前に、生活や気持ちに負担を感じているなら、皮膚科にも相談してみてください。
＜調査概要＞
①汗に関する意識実態調査（一般向け調査）
- 調査主体：
- 「汗で病院あたりまえに委員会」プロジェクト
- 調査機関：
- 株式会社エクスクリエ、株式会社メディリード（調査委託）
- 調査方法：
- インターネット調査
- 調査時期：
- 2026年2月17日（火）〜2026年2月26日（木）
- 調査対象：
- 日本全国の15歳～59歳男女9,459名
（汗の悩みがある人：4,767名、汗の悩みがない人：4,692名）
※本調査における「汗の悩みがある人」の定義：自身の汗について「汗は我慢できず、日常生活に常に支障がある」「汗はほとんど我慢できず、日常生活に頻繁に支障がある」「汗は我慢できるが、日常生活に時々支障がある」のいずれかにあてはまると回答した人。
「汗の悩みがない人」の定義：自身の汗について「汗は全く気にならず、日常生活に全く支障がない」と回答した人。
②多汗症に対する皮膚科医師の意識調査（医師向け調査）
- 調査主体：
- 「汗で病院あたりまえに委員会」プロジェクト
- 調査機関：
- 株式会社エクスクリエ、株式会社メディリード（調査委託）
- 調査方法：
- インターネット調査
- 調査期間：
- 2026年2月18日（水）～2026年2月25日（水）
- 調査対象：
- 多汗症の診療経験のある皮膚科医師200名
＜スクリーニング要件＞
・医師経験年数3年以上35年以下
・直近1年間での多汗症の「最多月間診察患者数」または「月間平均診察患者数」が5名以上
プロジェクト「汗で病院あたりまえに委員会」
近年気候変動による遮熱環境の激化や生活環境の変化により、汗の悩みは誰にでも起こり得る身近な問題となっています。一方で、汗の悩みを持つ方々の多くは、「体質だから仕方ない」「我慢するもの」といった長年の思い込みや、周囲に知られることの恥ずかしさから、誰にも相談できずに一人で抱え込んでしまう傾向にあります。
こうした状況は、単なる不快感に留まらず、対人関係での消極性や、学業・仕事における集中力の低下など、日常生活の質（QOL：Quality of Life）を著しく損なう大きな要因となっています。本来適切な診断と治療によって改善の可能性があるにも関わらず、医療機関への受診が「あたりまえ」の選択肢になっていないという大きな課題がございます。
このような背景を受け、科研製薬株式会社、久光製薬株式会社、マルホ株式会社の3社は、一般社団法人日本臨床皮膚科医会の後援およびNPO法人多汗症サポートグループの協力を得て、3社合同啓発プロジェクト「汗で病院あたりまえに委員会」を発足いたしました。本プロジェクトでは、汗の悩みを「あたりまえ」に語り、相談できる社会環境を整備するため、特設サイトの公開と汗に関する意識調査報告「みんなの汗悩み実態調査 発汗白書」の作成・公開、デジタル広告を中心とした情報発信を展開しています。
- ＜プロジェクト概要＞
- 名称：汗で病院あたりまえに委員会
参画企業：科研製薬株式会社・久光製薬株式会社・マルホ株式会社（五十音順）
後援：一般社団法人日本臨床皮膚科医会
協力：NPO法人多汗症サポートグループ
プロジェクトサイトURL：https://ase-atarimae.jp
