日本褥瘡学会実態調査委員会によって行われた調査^※における褥瘡有病率を施設区分ごとにみると、病院0.80〜0.81％、介護保険施設0.77〜1.16％、訪問看護ステーションは1.93％でした。

療養場所別褥瘡有病者数と発生場所

※調査の概要

【調査対象】
過去3 回の調査と同様に各都道府県にある病院、介護老人福祉施設と介護老人保健施設（以下、介護保険施設とする）、訪問看護ステーションから調査施設を選択し、調査施設において褥瘡管理を受けている療養者を対象とした。
【調査期間】
2016年10月中で各施設にて任意に設定した1日を調査日とした。
【調査方法】
調査に関する同意が得られた施設に対し回答を求めた。回答には、前回同様に電子調査システムを活用した。調査に関する同意が得られた施設に対してログイン用のID とパスワードを付与し、日本褥瘡学会のホームページを介して無記名式選択肢回答型フォームを用いて調査を行った。なお、電子調査システムの利用が困難な施設においては、無記名式選択肢回答型質問紙を送付し、郵送による返信にて回収した。
【分析】
褥瘡有病率と褥瘡推定発生率の算出は、2006年6月に褥瘡学会が公表した方法に準拠し算出した。個々の施設の褥瘡有病率、褥瘡推定発生率を算出し、つぎに病院、介護保険施設、訪問看護ステーションの療養場所別に褥瘡有病率、褥瘡推定発生率の平均値と、Wilson score intervalを用いた95％信頼区間を算出した。
【調査の限界と有効性】
本調査は、対象施設の選択も前回同様に非確率的抽出法により行ったので、本調査により得られた有病率や褥瘡推定発生率をわが国全体の指標とするには十分考慮する必要がある。さらに、推定発生率は、疫学上は発生褥瘡の有病率を示している。そのため、初回調査よりは褥瘡治療が進歩し早期治癒が可能になってきているため、褥瘡の発生率が一定であっても調査日前に治癒する褥瘡が増えると発生褥瘡の保有は減少するという現象が起こりうる。