薬局が地域に密着した健康情報拠点に

我が国が推進している地域包括ケアシステムは、「団塊の世代が75歳以上となる2025年を目途に、重度な要介護状態になっても住み慣れた地域で自分らしい暮らしを人生の最後まで続けることができるよう、住まい・医療・介護・予防・生活支援が一体的に提供される」（厚労省）中学校区の規模で行うシステムであり、言ってみれば地域全体を医療機関、介護機関とみなしていくことを目標に作られています。その折、日本再興戦略として2013年6月14日の閣議決定で、予防・健康管理の推進に関する新たな仕組みづくりとして、「薬局を地域に密着した健康情報の拠点として、一般用医薬品等の適正な使用に関する助言や健康に関する相談、情報提供を行う等、セルフメディケーションの推進のために薬局・薬剤師の活用を促進する」という一文が発表されました。これが「健康サポート薬局」創設の出発点です。薬局が地域の健康ステーションとして国に期待された、極めて重要な決定であると言えましょう。

かかりつけ薬剤師の機能

2015年に発表された「患者のための薬局ビジョン」に基づき、2016年4月、“かかりつけ薬剤師”として指導料の算定ができるようになったのは周知のとおりです。かかりつけ薬剤師は、患者さんの処方薬、一般薬、健康食品などを一元管理して服用状況、安全性のチェックを行い、24時間相談を応需することになります。

健康サポート薬局の機能

2016年10月には、都道府県知事などに届出を行うことで健康サポート薬局の認定制度が始まりました。これは、薬事関係法規上、「かかりつけ薬剤師・薬局の基本的な機能に加え、国民による主体的な健康の保持増進を積極的に支援する機能を備えた薬局」と規定されます。具体的には、前述の「かかりつけ薬剤師」機能に加え、次の4要素が必要となります。①適切な受診勧奨、②連携機関の紹介（地域包括支援センター、居宅介護支援事業所及び訪問看護ステーション、健康診断や保健指導の実施機関、保健センター等の行政機関・介護予防・日常生活支援総合事業等）、③要指導医薬品、一般用医薬品、介護用品及び衛生材料等の供給、④地域住民への健康維持増進その他のための健康講座についての定期実施。
2019年3月29日時点において、健康サポート薬局の認定は全国に1355軒、県別でみますと大阪府143軒、東京都142軒に神奈川県80軒と続きますが、少ない県としては、また1桁のところも数県あります。5万9千軒近い全国の薬局数を考えますと、まだまだ少ない現状でしょう。

多機能な「薬局」とITの活用

「処方箋を持たずとも気軽に入って健康相談ができる身近な健康ステーション」が本来の薬局の姿です。そして薬局は極めて多機能な場所です。そこでのキーワードの一つが「ITの活用」です。

患者さんとのコミュニケーションに活用できるIT
―患者さんのコミュニケーションニーズをつかんですぐに対応―

筆者が継続して取り組んでいる研究テーマが「患者さんと薬剤師をつなぐIT」です。携帯電話やスマートフォンを用いた服用時間のお知らせ、服用状況や健康情報（体重や歩数）の把握、さらに、フリーコメント機能で患者さんからの相談、気づいたこと、ちょっとしたつぶやきをキャッチすることで、次回の来局時のケアの質が格段に向上することが研究でも明らかになっています。
現在検討されている、医薬品医療機器等法（薬機法）改定に基づく「薬剤師の継続した把握とケア」について、皆さんはどのように運用をお考えでしょうか？　服用期間に薬剤師が患者さんに電話をし、状況を聴くことも一つの方法かもしれません。しかし、多忙で不在がちな患者さんへの電話も、逆に「薬局の薬剤師さんは忙しそう」と考えられているときに、患者さんが薬局に電話をするのも大きな負担となります。そこで「お薬手帳電子版」の中に双方向のコミュニケーション機能をつけるなど、「薄く繋がる」ことができれば、患者さんの求めに薬剤師がすぐに応じることができ、患者さんの方も薬剤師側からの問いかけにも対し、都合のよいタイミングで返信できます。
我々の研究では、患者さんの薬剤師へのコミュニケーションニーズは「急ぎのときは薬局に電話するけれども、そうでもない場合には電話よりハードルの低いメールなどで行いたい。また、こちらの状態が安定しているときは放っておいてほしい」というものでした。

ITは日常の見守りや、健康情報の共有に

血圧や歩数、体組成、睡眠データなどの情報を自動的にグラフ化できるアプリも多く出ています。薬剤師はこれらのデータを患者さんから共有してもらうことで、コメントが可能になります。これも我々の研究ですが、「かかりつけ薬剤師に見守られている」という感覚が患者さんのモチベーションの向上に有用であることがわかっています（表）。バイタルデータを管理するアプリは、患者さん単独でも使用できますが、「自分のことを良く知っている医療従事者が共有してくれる」という安心感を患者さんは感じています。

表：患者さんのバイタルデータなどを薬剤師と共有することのメリット

早期発見、予防を薬局で行える侵襲性のない測定機器

薬局には「検体測定室」を置くことができますが、できれば薬局の店頭に非侵襲性の性能のよい測定機器を設置し、骨密度や糖化の検査結果などを予防未病のためのアドバイスに使うことも、薬局に望まれる機能です。

便利さと薬剤師の責務を引き換えにしないコミュニケーション

もともと医療は1対1の個別化されたサービスであり、患者さん一人ひとりのニーズに細やかに寄り添い、QOLを向上させるのが医療従事者の使命です。しかし、医療現場は多忙で疲弊しており、それを避けるために画一的なケアに走りがちになります。薬局も例外ではないでしょう。これからも様々なテクノロジーが発展し、多くのシステムが世に出てくると思われます。現在議論中の「オンライン服薬指導」もその一つです。
医師のオンライン診療は、現在は初診など対面で診療した患者さんに限定されていますが、はたしてオンライン服薬指導はどうなるでしょうか？ここでも、「オンラインなら、私の信頼するあの薬剤師さんとでなければ困る」と患者さんに言ってもらえる関係を今から作らなければ、「対面対応の原則」の無条件崩壊につながります。
スマートフォンの向こうにAI（人工知能）ではなく、人がいるから、いつも会うかかりつけ薬剤師が見守ってくれていると思うから、患者さんは運動や食事管理を頑張れる可能性が高まるのです。高機能や利便性とそもそもの医療、薬剤師の責務の原則を引き換えにしないことが望まれます。